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【FX初心者】トマ・ピケティの21世紀の資本から学ぶ投資の重要性

トマ・ピケティ 21世紀の資本 解説 FX初心者

今回は、トマ・ピケティの21世紀の資本から学ぶ投資の重要性についてです。

トマ・ピケティの21世紀の資本から学ぶ投資の重要性

今回は、私が大学のうちに読破した

トマ・ピケティの21世紀の資本という本を題材に投資の重要性について私の考えや

トマ・ピケティの考えを踏まえてお話していこうと思います。

難しい用語などもあるのでなるべくわかりやすく説明してきます。

21世紀の資本を読もうと思ったのじゃが、

難しい用語や本の量が多すぎて私じゃ到底理解できないぞ。

今回はピンポイントで21世紀の資本の

重要なところを話していくから大丈夫よ!

トマ・ピケティとは?

トマ・ピケティ 21世紀の資本 解説

トマ・ピケティ(Thomas Piketty)とはフランス人で、

2006年設立の「パリ経済学校(PSE)」の初代校長を勤める、同大学の教授です。

ピケティが執筆した「21世紀の資本論」が、世界中で注目を浴びています。

21世紀の資本

トマ・ピケティ 21世紀の資本 解説

トマ・ピケティは21世紀の資本で国民全体が得る所得の総額である国民所得を構成する

・資本所得

・労働所得

この2つの所得の差が格差を測定する指標の一つであると言っています。

難しい用語が出てきたので簡単に説明していきます。

国民所得とは?

国民所得とは、国民全体が得る所得の総額のことを指します。

経済活動で生産された付加価値が配分されて、個人や法人(経済主体)の所得となります。

経済活動の規模を表す指標です。

トマ・ピケティは

国民所得=資本所得+労働所得

と定義しています。

この数式を頭に入れておいてください。

例えば、国民所得が前年と同じ場合資本所得が増えれば労働所得が減ったことを指します。

資本所得が増える割合が労働所得が増える割合よりも上回れば、富の格差が問題になると

トマ・ピケティは言っています。

資本所得と労働所得の占有率は資本家と労働者の中で富の格差を測定する指標の1つである

と提言しています。

資本所得とは?

トマ・ピケティ 21世紀の資本 資本所得

資本所得とは、

・賃料

・配当

・利子

・利潤

・キャピタルゲイン

・ロイヤリティ

といった資本を所有していることで得られる所得です。

資本所得は、株式配当、利子所得、賃貸所得など、汗をかかなくても得られる収入を指します。

労働所得とは?

トマ・ピケティ 21世紀の資本 労働所得

労働所得とは、労働から得られる所得で、賃金、給与、ボーナスなど、労働から得られる所得です。

資本所得と労働所得の格差が生まれる理由

資本所得と労働所得の格差が生まれる理由について説明していきます。

労働所得の成長率は経済成長率に大きく依存しています。

つまり、資本所得の成長率が経済成長率を上回る時に

資本所得と労働所得の格差が生まれるわけです。

資本所得と労働所得は奪い愛の関係性があります。

会社を経営する資本家が給料を下げた場合に、資本家が労働所得を奪ったことになります。

労働者は労働所得を摂取されたと感じると思います。

また、マンションを所有している資本家が貸借人家賃の値上げをすれば

自由に使える労働所得が減ります。

つまり今まさに資本所得と労働所得の奪い合いが世の中で起きているわけです。

現実的に資本所得の伸び率が労働所得の伸び率を大きく上回っている

現実的に資本所得の伸び率が労働所得の伸び率を大きく上回っています。

資本所得で稼ぐ人は労働所得で稼ぐ人よりも多くの所得を得ています。

不労所得である資本所得は労働者から見れば不幸感を抱かせます。

発展途上国では経済成長率が数%も珍しくありませんが、

先進国では経済成長率は低下しています。

資本所得の伸び率は4~5%であり、

労働所得に比例する経済成長率の伸び率は、1~1.5%です。

この数値はトマピケティが歴史データで正しさを検証しています。

「r>g」の関係性

トマ・ピケティ 21世紀の資本 r g

トマ・ピケティが21世紀の資本で提唱する「r>g」について説明していきます。

「r>g」だけを見ると、難しそうと感じる人もいますが、

資本収益率(r)と経済成長率(g)のそれぞれの意味と、関係性を説明していきます。

r>gとか言われてもわからないぞ。

しっかりと意味を理解していけば問題ないわよ

資本収益率(r)とは?

資本収益率(r)とは、資本が生み出す収益の割合を資本収益率(r)として表されます。

例えば、100万円の資本を使って投資で1年間に5万円収益を上げれば

資本収益率(r)は5%ということです。

トマ・ピケティは、「資本=ストック=資産=財産=富」を同義語として使っています。

経済成長率(g)とは?

経済成長率(g)とは、人口増加率と労働生産性上昇率の和になります。

経済成長率(g)を高めるには人口増加率と労働生産性上昇率を上げていく必要があります。

富裕国平均の経済成長率は1.6%です。

内訳は人口増加0.8%、労働生産性上昇率0.8%といった感じになります。

日本では少子高齢化により人口増加率が、今後マイナスになると言われています。

また労働生産性においては、高齢化による労働人口の減少により、

経済成長率の押し下げの力が高まっているのです。

「資本収益率(r)>経済成長率(g)」の何が問題なのか?

「資本収益率(r)>経済成長率(g)」の何が問題なのかですが、

低い経済成長率は、労働所得の伸びが低いことを意味します。

低い経済成長率では、労働所得の総量がさほど増えないため、

労働所得の上昇率を高めることはできないとトマ・ピケティは言っています。

例えば、100億ドルの資本を持った資本家は、4~5億ドルの資本所得を年々、受け取っています。

一方、年収5万ドルの労働所得は1~1.5%(500~750ドル)しか増えないのです。

つまり、富の格差が今後問題になっていくことをトマ・ピケティは注意しているわけです。

ピケティの第一法則「α=r×β」について

ピケティの第一法則「α=r×β」について紹介していきます。

資本所得シェア(α)とは?

資本所得シェア(α)とは、;資本分配率とも呼ばれており、

国民所得に占める資本所得の占有率です。

国民所得=資本所得+労働所得ですが、

国民所得の何%を資本所得が占めているかを示す指標になります。

資本収益率(r)とは?

資本収益率(r)とは、資本が年間に生み出す収益率です。

資本収益率(r)が増加すれば、資本所得シェア(α)も増加します。

資本所得比率(β)とは?

資本所得比率(β)とは、総資本(総資産)が年間所得の何年分かという指標です。

資本分配率(α)と富の格差の関係性

資本分配率(α)が高くなると資本所得者と労働所得者の富の格差が拡大します。

資本収益率(r)は、数十年間4~5%という事実があります。

例として、資本収益率(r)を5%に固定して、計算すると

資本所得シェア(α)=r(5%)×β(3)=15%

資本所得シェア(α)=r(5%)×β(5)=25%

資本所得シェア(α)=r(5%)×β(8)=40%

資本所得シェア(α)が40%の時、「国民所得=資本所得+労働所得」なので、

労働所得シェアは、60%になります。

国民所得の40%が資本所有者の生み出す所得(不労働所得)、

60%が労働者の生み出す所得になります。

資本所得比率(β)が高くなり、資本が蓄積すると、資本所得シェア(α)が増えます。

ピケティの第二法則「資本所得比率(β)=貯蓄率(s)/経済成長率(g)」

ピケティの第二法則である

「資本所得比率(β)=貯蓄率(s)/経済成長率(g)」について説明していきます。

資本所得比率(β)=貯蓄率(s)/経済成長率(g)について

資本所得比率(β)は先程もピケティの第一法則で説明しましたが、

第二法則では資本所得比率(β)をより詳しく説明しています。

資本所得比率βは、「β=s/g」で定義できます。これを、「ピケティの第二法則」といいます。

資本所得比率(β)は、貯蓄率(s)を分子、経済成長率(g)分母として計算します。

貯蓄率(s)とは

貯蓄率(s)は年間所得の何%の資本を貯蓄するかという比率です。

貯蓄率(s)が増えれば、資本所得比率(β)が増えます。

資本所得比率(β)が増えれば、富の格差は拡大します。

ちなみに、日本の貯蓄率(s)は14.6%ほどなので世界的に貯蓄率(s)が極めて高い国です。

貯蓄率(s)が高まれば、資本所得比率βが高まり、富の格差が拡大します。

資本所得比率(β)と富の格差の関係性

ピケティの第一法則は、「資本所得シェア(α)=資本収益率(r)×資本所得比率(β)」です。

資本所得比率(β)が高くなれば、資本所得シェア(α)も高くなります。

つまり、富の格差が拡大します。

資本所得シェア(α)が高くなりと、自ずと労働所得シェアを低くなります。

なぜなら、「資本所得シェア+労働所得シェア=100%」ですから、

資本所得シェアが高くなれば、自ずと労働所得シェアを低くなります。

「労働所得シェア=100%-資本所得シェア」だからです。

ピケティの第二法則である

「資本所得比率(β)=貯蓄率(s)/経済成長率(g)」より、

貯蓄率(s)が増加する場合、または、経済成長率(g)が低下する場合、

資本所得比率(β)が高くなります。

富の格差

トマ・ピケティ 21世紀の資本 解説

ピケティの第一法則と第二法則などを踏まえた上で富の格差についてお話していきたいと思います。

日本はまさに富の格差が拡大している

日本は少子高齢化により富の格差は拡大していきます。

少子化は、経済成長率(g)を低下させます。

また高齢化により、労働人口が減り、労働生産性向上も困難となり、

経済成長率(g)=人口増加率+労働生産性上昇率

ですから、日本は少子化で人口増加が見込めず、経済成長率(g)が低くなります。

「r>g」「資本収益率(r)>経済成長率(g)」

が成り立つと、富の格差が拡大します。

経済成長率(g)の低下が続くと、富の格差は拡大します。

トマ・ピケティは、日本の経済成長率(g)が今後も低下すると予測します。

いかに労働所得から資本所得を得られるかが重要

いかに労働所得から資本所得を得られるかが今後大切な時代になっていきます。

今回なぜトマ・ピケティの21世紀の資本を題材にしたのかと言うと、

多くの人が美徳化している労働は資本家から摂取され続ける運命でしか無いということです。

奪うか奪われるかという図式になっています。

富の格差にどう立ち向かえばいいのか?

不安を煽ってしまいましたが、ここからが本題です。

日本の現状を知った上で、富の格差にどう立ち向かえばいいのかですが、

自己資本を増やすこと他ならないと思います。

まず手短に考えられることは貯蓄である程度余裕資金を作るのが第一歩です。

ある程度資金を作ったら、貯蓄以外の投資として、

株式投資、FXなどで資産運用を行っていく必要があると思います。

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むしろこの環境で頑張れない人は結局は資本所得を作るに値しな人です。

どうあがいても労働所得から抜け出せられないです。

諦めたほうがいいです。

それだけ労働者から資本家に移ることは覚悟や力がいります。

ですが、その移り変わるための環境を私達は作っているので

今回、トマ・ピケティの21世紀の資本を解説して投資について

本当に実践しないといけないと思った方は、是非参加してみてください。

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